2022年は太陽光発電導入の大チャンス! つけるとお得な太陽光パネルについて(^▽^)/(1)
2022年にご自宅の屋根に太陽光発電を設置したときに、その初期費用が回収できるのか?いつ元が取れるのか?太陽光発電を設置するメリットはあるのかを先に確認しておきたいですよね。
特に2021年から続く継続的な電気・ガス料金の値上げなどにより、電気料金が毎月増えてしまっていると感じている方も多いかと思います。2022年5月に東京電力・中部電力から発表された2022年の7月の電気料金はまた値上げになっていました。
東京電力は2021年同月比に対し、27.2%も値上がりしており、11か月連続で値上がりになっています。
※ほかの電力会社は値上げの上限値に達しており、今後は法人向けの電気料金のように値上げの上限撤廃の可能性も考えられます。
電気料金の値上がりが止まらない中で『自家消費しよう』と考える方は、2022年の売電価格はどうなっているのだろうか?と気になっている方も多いのではないでしょうか。
太陽光ブームだった10年前は住宅太陽光発電の売電価格(FIT価格)は高額だったので売電収入がたくさんもらえて、元を取りやすかっただろうと簡単にイメージできます。
今は売電価格が下がっているので、高額な設置費用の元が取れるか、ますます不安になってしまうのではないでしょうか。
2022年になった今、太陽光発電を設置するのは得なのか、損なのか。そして、設置費用の元はいつ取れるようになるのか。また、最近のニュースで騒がれている太陽光発電0円サービスや太陽光発電の設置義務化について、個人だけでなく法人が太陽光発電を設置すべきかについても説明します。
目次
太陽光発電の売電価格とは
再生可能エネルギーの普及を高めるために国が行うFIT(固定価格買取制度)を使うと、一般家庭でも屋根で太陽光発電した電気を固定価格で10年間売ることができます。
FITが終わるまでの間は、ずっと同じ単価で電気を売ることができる制度がFITなのです。
太陽光発電のFIT制度の特徴
・FITは発電した電気を電力会社に買い取ってもらえる制度
・個人宅や事業所の屋根、空き地の太陽光発電で使用できる
・電気の買取単価(売電価格)は粘土・発電システムの容量できまる
・個人宅は10年間有効(システム容量10kW未満)
・法人・投資用は20年間有効(システム容量50kW〜250kW)
固定買取制度の売電価格は、設置した年度と設置する発電システムの大きさ(容量)で決まります。
同じ大きさの発電システムでも設置する年度が違えば、売電価格も異なります。
年度ごとに売電価格が安くなっているため、太陽光発電はもう儲からないと言われてしまいがちなのです。
しかし実際のところは、昔の方が太陽光発電で儲かったのかといえば、そうとも限りません。
重要なのは売電価格よりも、投資回収期間や設置ハードルの低さ、初期費用が安いことだったのです。
では、住宅用太陽光発電の売電価格は、この10年ぐらいでどのぐらい下がってしまったのか?ご存じでしょうか。
住宅太陽光発電の売電価格推移
こちらの表を見ていただくと、どれだけ売電価格下がったのか一目瞭然です。
だったら、もっと早く太陽光発電を設置すればよかったと思う方が大半だと思いますが、実はそんなことはありません。
過去の太陽光は導入価格が200万円~300万円もしましたが、今はすでに、信じられないほどに価格が安くなっているからです。
2022年にFITを始める住宅太陽光発電は、1kWhあたりの売電価格を17円を10年間維持して、FIT期間中はずっと同じ価格で発電することができます。
2023年度に設置した方は売電価格16円になります。
2022年の容量別の売電価格は?
2022年度に何からの場所に太陽光発電を設置する場合の容量別のFIT価格です。
設置する太陽光パネルが多ければ多いほど、売電単価が安いことがわかります。
自宅の屋根に10kw未満設置 | 17円/kWh |
工事等の屋根に10kw以上~50kw未満設置 | 11円/kWh |
土地などに50kw以上~250kw未満設置 | 10円/kWh |
太陽光発電の義務化とは?
東京都が新築住宅に対して太陽光発電の設置を義務化するニュースが2022年5月末ごろにニュースで報道されてから、東京都民や議員の反対の声が連日ニュースになっていました。
太陽光発電の設置義務化は米国のCA州では新築に対して2020年から義務化がスタートしており、2022年からは商業施設等の義務化がスタートしております。
今回の義務化はすべての新築が対象ではなく、太陽光発電を設置した場合に発電が見込める屋根やある一定の新築販売供給量がある大手ハウスメーカーに限るという内容なので、必ずしも設置する必要はないと思います。
ただ、電気料金高騰中の今であれば太陽光発電を設置するメリットが高いことは間違いないので新築の購入費用が高くなる議論よりも、設置による経済のメリットが報道されると世論も変わってくる可能性があります。
いずれにせよ、2022年度中に東京都の条例が変われば、日本全国の自治体に設置義務化の条例が増える可能性は大いにあると言えます。
この売電価格、2009年は1 kWhあたり48円だったことに比べると、とても安く感じると思います。
実はこれは、今から太陽光発電を導入する家庭にとって、むしろメリットが高まった状態であることを意味しています。
これまで太陽光発電を希望する人にとって大きな悩みだった高額な設置費用という問題が解消されたということなのです。
2022年の今こそ買い時と言える4つのメリットを解説します。
2022年、太陽光発電を導入する4つのメリット
売電価格が下がったのはデメリットではなくメリットです。
FIT(固定価格買取制度)が定める売電価格としては、原則として「初期費用を回収できるように」設置されるものです。つまり、売電価格が下がったことは、太陽光発電の初期費用が安くなったことを意味します。
FIT(固定価格買取制度)は太陽光発電の導入費用の推移を国が毎年見ながら、投資回収期間が変わらない買取価格を設定しています。
つまり、投資回収期間でいえば10年前も2022年も大きな差はなく逆に初期費用が高すぎて断念していた家庭にも、太陽光発電のチャンスがきたため、『2022年は太陽光発電導入の大チャンスなのです』
2022年の太陽光発電相場はこんなに安くなりました
今から太陽光発電を設置する最大のメリットは、初期費用が下がっていることです。
太陽光発電システムの初期費用には、
・太陽光パネルやパワーコンディショナなどの機器を購入する費用
・設置工事をする費用
が含まれます。
屋根の乗ると太陽光パネルと、その電気を調整するパワーコンディショナの組み合わせで、発電できる出力(kW)が決まります。
一般住宅では4kW~4.5kWくらいが平均的です。
設置費用が高いか安いか判断する時は、1kWあたりで何円かかっているか、という「kW単価」で比較します。
太陽光発電のkW単価の相場は、30万程安くなりました
太陽光発電の相場は、2011年の目安は1kWあたり46.8万円でしたが、2022年には15万円前後にまで低下しています。
10年前と今で太陽光発電の設置費用を比較
この設置費用を4kWの太陽光発電で比較してみましょう。
2011年 4kW×46.8万円=187.2万円
2022年 4kW×15.0万円=60万円
2011年には187.2万円だった4kW太陽光発電の費用が、2022年現在の相場では60万円。
住宅用太陽光発電は、120万円以上も安くなっています。
10年前は太陽光発電があまりにも高額過ぎるので補助金が出ていましたが、それを差し引いても今は本当に安く設置できるようになっています。
現在は太陽光発電の導入費用の下落や電気料金の高騰やパネル等の性能向上による経済メリットが大きいので、蓄電池をセットで購入する方が全体の8割となっています。
太陽光発電が安くなった理由
『太陽光発電は100万以上もする高額な商品ではなくなりました』
ここまで太陽光発電が安くなったのは、3つの理由があります。
・発電システムが全世界的に低価格化した
・工事の技術が上がり低コスト化に成功した
・製品の技術が上がり工事単価の低コスト化に成功した
太陽光発電が世界中で普及いたことで、発電システムの大量生産による低価格化が進みました。
技術の向上で1枚の太陽光パネル(ソーラーパネル)の発電効率が向上しています。
そして、設置工事の効率を上げて設置費用を下げる施工店野企業努力も実りました。
特にこの10年は中国メーカーが世界中に向けて大量に太陽光パネルを製造するなど、コスト競争力が世界一となり、世界中で流通している太陽光パネルはほぼ中国メーカーと言ってもいいでしょう。
初期費用が高すぎて太陽光発電を断念していた家庭にもチャンスがきています。
見積もりを比較することで、太陽光発電の相場価格がわかります。
業者を比較することで太陽光発電を安く設置できるので、太陽光発電の導入を検討されているかたは、まず一括見積であなたにとっての最安・適正価格を知ることをおすすめします。
小さい屋根でも太陽光発電が設置できるようになりました
太陽光発電の研究が進み、発電効率が上がったことで強みを増したメリットが「狭いスペースで多く発電するようになったこと」です。
太陽光パネル(ソーラーパネル、太陽光電池、モジュールと呼ばれることもあります)の性能として、太陽光をどれだけ電気に変えられるかを表す「変換効率」が重要です。
これはメーカー機種によって多少の違いがありますが、国産品も海外産もかなり高い性能が出せるようになりました。
発電効率が高くなると、少ないパネルの枚数でたくさん発電できるようになります。
屋根に乗せられる太陽光パネルが少ないかも、とお悩みの方でも、最新の太陽光発電なら十分な電気を生み出せる可能性があるのです。
さらに、低価格と評判の海外メーカーが発電効率と耐久性を向上させ、国産の太陽光パネルとほぼ同じくらいの効率で発電できるまでに進化しました。太陽光発電を儲けるために設置する人は、実際に海外メーカーの太陽光パネルを好んで利用しています。
安くて、たくさん発電できて長持ちで、売電価格が下がってもメリットがある理由は、太陽光発電の品質が上がっているからでもあります。
太陽光発電のメリットは電気代削減と売電収入
ご自宅に太陽光発電を設置する経済メリットをシンプルにお伝えすると、太陽光発電で発電した電気をご自宅で自家消費する事で0円で電気が使えることと、余った電気を売ることで得る売電収入の2点になります。
特に自家消費の観点で考えると、2022年7月の東京電力の電気料金単価(従量電灯B)は通常の電気料金単価(26円48銭/kWh)に再エネ賦課金(3円45銭/kWh)や燃料調整費(4円15銭/kWh)を加味すると、34円/kWhとなります。17円で売電しているのに、34円で電気を買うことに疑問を感じませんか?
売る値段の倍の値段で電気を購入することを考えると、自家消費が一番経済メリットが高くなります。
買う電気kwh単価 | 34円 |
売る電気kwh単価 | 17円 |
差分(売る-買う) | -17円 |
自家消費のメリットは、高い電気代で電気を購入せずに電気代を節約できることです。
発電したものの家庭内で使い切れなかった電気は、電力会社が規定の価格で買い取るために無駄がありません。(固定価格買取制度)
そして、燃料価格の高騰や円安で値上がりする電気代を心配する必要性が減ります。
将来的に、電力が電気を値上げすればするほど、太陽光発電の導入メリット(自家消費のメリット)が大きくなるでしょう。
電気代の節約効果と売電収入により、太陽光発電を設置した家庭は大きな経済メリットが得られます。
ただし、家庭用の固定価格買取制度が終わる10年後は、売電価格が10円~12円前後で大幅に安くなります。
そこからは、太陽光発電の電気を自宅で行う自家消費が最も経済メリットが高くなります。
例えば、2009年に太陽光発電の余剰電力を始めた人は、1kWhの電気を43円で10年間売り続けることができました。
10年間FIT制度を終えた後に売電すると同じ1kWhの電気が10円~12円にまで売価が下がってしまいます。
2022年から太陽光発電を設置する人はFIT終了後の影響がほぼない
電力会社から買う電気は34円/kWhくらいなので、太陽光発電の電気のほうが明らかに安いです。
FITの後は、太陽光の電気を売らずに自家消費した方が、家計へのメリットが大きくなります。
太陽光発電は電気代値上げから身を守る救世主?
さらに、2022年は電気料金の値上げフラッシュとなっています。
2022年5月現在、7月の電気料金が各電力会社から発表されましたが、東京電力などの大手電力も9か月間連続値上げ中となり、一般家庭の家計負担は想像以上に膨らみ始めています。
実際に2021年から2022年以かけて電気料金の推移及び燃料調整単価の推移を見てみましょう。
実際グラフにするとぞっとする値上がり方になります。日本は世界に比べて電気料金が安いと言われていますが、ウクライナ問題や円安の関係で今後さらに電気料金が高くなることが見込まれています。本当に電気料金が2倍になることもあり得るでしょう。
コロナ・LNG不足・脱炭素に向かい電気料金が値上がりしている
車に乗る方は実感されているかもしれませんが、ガソリン価格がこの数年間で随分高くなっていますよね。
これは、電気料金にも影響がある話です。
背景としてはコロナの収束につれて、各国の経済が回復に向けて動き出し、原油やLNGの脱ロシア化が進んでおり、2022年現在の電力卸売市場(JPEX)は価格が大荒れで大変なことになっています。
2022年はどの電力会社も赤字になっており、電力会社の切り替えが新規受付停止状態になっています。
日本経済新聞でもどの電力会社とも契約していない法人が4000件以上になっており、その跳ね返りが電気料金などに跳ね返ってくるのは間違いありません。
どのような仕組みで電気料金が跳ね返るのでしょうか。
これらの燃料は電気を作るためにも必要な物なので、電気料金には燃料費の変動を反映させる仕組みである「燃料調整」という仕組みがあります。
まとめ
最後までお付き合いいただきありがとうございました(^▽^)/
電気代はここ数年で高騰しています。
お得で快適に過ごせるように太陽光パネルを設置する人も増えています。
皆さんもこの機会に検討してみてはいかがでしょうか?
☎0120-905-435