太陽光パネルの補助金制度について解説しました(^▽^)/
近年では再生エネルギーの必要性が高まっているため、太陽光発電の導入を検討するご家庭が増えてきました。
たらしく太陽光発電設備を設置したいとお考えの方は、国や地方自治体の補助金制度が利用できるのか気になりますよね。
そこで今回は2022年現在太陽光発電設備に関する補助金制度が利用できるのか解説していきます。
・太陽光発電設備を導入するメリット
・太陽光発電設備を導入する際の注意点
・国が導入を進めている太陽光発電関連の制度
このような太陽光発電に関する様々なトピックについて解説するので、購入を検討している方は是非参考にしてください。
目次
【2022年】太陽光発電設置で利用できる補助金制度
ここでは2022年現在、太陽光発電設置の際に利用できる補助金制度について解説します。
国からの補助金は打ち切りって本当？
2022年現在、残念ながら国の太陽光発電に関する補助金は打ち切りとなっています。
補助金制度は打ち切りになってしまうと復活することはほとんどないのですが、2021年に行われた「令和4年度一般会計概算要求・要望額」を調べると、補助金制度を取り扱っている環境相野建材産業省が前年度よりも多くの予算を請求していることがわかっています。
その中で蓄電池や太陽光発電の補助金に関係しそうな、環境省・経済産業省・国土交通省の概算要求額はそれぞれ以下の通りになっています。
（参考：令和4年度予算 財務省）
環境省は2021年に「2030年度に向けて温室効果ガス削減の宣言」をしたことから、今年その目標に向けて大きく動き出すことが予想されます。
実際に環境省は様々な取り組みを行うことを発表しており、一般家庭も利用できる太陽光発電設備や蓄電池導入の補助金制度も含まれていることがわかっています。
そのためこれまで打ち切りになってしまっていた太陽光発電に関する補助金制度が、何のアナウンスもなく突然復活する可能性があります。
補助金はいつ募集再開されてもおかしくない状況にあるのでこまめに補助金に関する情報をチェックしておくと良いでしょう。
地方自治体によっては補助金制度あり
国による太陽光発電設備の補助金は打ち切られてしまっていますが、まだ自治体によっては補助金制度を行っているところもあります。
お住まいの自治体によっては補助金制度を利用できる可能性もあるので、地方自治体の公式ホームページを確認してみてはいかがでしょうか。
なぜ太陽光発電の補助金はなくなったのか
なぜ太陽光発電単体の補助金はなくなってしまったのでしょうか。以下ではその理由について解説します。
2014年に補助制度は一旦終了
そもそも太陽光発電の補助金制度を行っていた頃は、まだ技術も発展しておらず導入費用がかなりかかってしまいました。
しかし2022年で現在では、一般住宅向けの太陽光発電システムの価格も徐々に下がっており、設置費用も以前と比べるとあまりかからなくなっています。
補助金を利用して太陽光発電を設置していた時よりも、新しく設置する際の導入コストが下がっているため補助金があまり必要なくなったのが現在の状況です。
【2022年】太陽光発電と関連がある蓄電池の補助金は？
2022年現在、太陽光発電と関連の深い蓄電池の補助金は交付されているのでしょうか？
以下で詳しく解説していきます。
国からの補助金
残念ながら蓄電池の国からの補助金に関しては、太陽光発電と同様に打ち切られています。
過去には「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」という補助金制度があったのですが、蓄電池の導入が日本でも爆発的に増えたため、国が確保していた予算の上限に達してしまい打ち切りとなりました。
地方自治体の補助金
残念ながら国の補助金は打ち切られてしまっていますが、地方自治体独自の補助金制度は継続しているところもあります。
地方自治体によって補助金制度があるかどうかは異なるので気になる方はお住まいの地域の地方自治体ホームページをチェックしてみましょう。
【2022年】太陽光発電と関連があるZEHの補助金は？
太陽光発電や蓄電池と深い関わりのある「ZEH」は、国の地方自治体による補助金制度を利用できるのでしょうか？
以下で詳しく解説していきます。
国・地方自治体からの補助金
2022年現在ZEHの補助金に関しては、国・地方自治体どちらの補助金も利用することができます。
2021年度に利用できた戸建住宅向けの支援事業をいかに表としてまとめたので、ZEHの補助金制度に関して気になっている方は参考にしてください。
まだ太陽光発電の導入はメリットがあるの？
太陽光発電の補助金は打ち切られてしまいましたが、それでもなお一般の家庭で導入するメリットはあるのでしょうか。
ここでは太陽光発電を導入する愚弟的なメリットについて解説します。
導入コストが下がりつつありお得
高価な費用がかかってしまうイメージのある太陽光発電ですが、実は毎年のように導入コストが下がっておりお得に設置することができるようになっています。
参考:太陽光発電の状況|一般社団法人太陽光発電協会
上記の図を見てわかるように、太陽光発電が普及し始めた2012年から比較すると、2021年には1kWあたりの設置費用が半分近い価格になっています。
仮に容量が10kWの太陽光発電設備を設置すると考えた場合、2012年当時と2021年それぞれの設置費用は以下の通りです。
・2012年：約460万円
・2021年：約280万円
また太陽光発電設備の技術自体も年々向上しているため、発電効率も高くなりつつ格安で利用できるのが2022年現在の状況といえるでしょう。
確かに国による太陽光発電の補助金は打ち切られてしまいましたが、導入当初と比較すると補助金を利用した場合よりも格安で設置することができるようになっています。
性能が上がっている
世界中が再生可能エネルギーの普及拡大に力を入れていることから、毎年のように太陽光発電の性能が上がっています。
NECD（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）によると、今後太陽光電池のモジュール変換効率は2017年に約20％程度だったものが、2050年には2倍の約40％を達成する見込みとなっているようです。
今後世界的に太陽光発電の変換効率はより向上していくことが予想され、それに加えて導入コストも下がっているため補助金が無くても太陽光発電設備を設置するのはかなりお得といえます。
電気代が長期で節約できる
引用:日本のエネルギー2022年度版|経済産業省資源エネルギー庁
また最近では電力の需要が大きくなる冬の期間に、これまでにないほど電気代が増えてしまったと感じているご家庭も多いのではないでしょうか。
太陽光発電を設置することのよって、日中の電気代をできるだけ抑えることができるので長期的な節約を実現することができます。
特に日中の電気代がかなりかさんでしまっているご家庭の場合、毎年のような値上がりを行う電力会社に左右されることなく、光熱費も安定した値段にすることができるでしょう。
停電・災害への対策になる
近年では大雨や台風の被害によって、長時間電気が使用できなくなる事態に陥ってしまうような自然災害が多発しています。
特に自然災害によって停電が起きてしまうと、仕事に必要なパソコンやスマートフォンの充電、日常生活で欠かすことのできないエアコンなどが使えなくなってしまいます。
しかし太陽光発電さえご自宅に設置していれば、万が一停電が起きてしまってもある程度は自由に過ごすことができます。災害対策のために太陽光発電を導入したというご家庭も増えており、対策としては最高の設備といえます。
太陽光発電を導入する際の注意点
ここでは太陽光発電を導入する際に注意しなければいけない点について解説します。
初期投資は必須
まず太陽光発電を導入する際に覚悟しなければならないのが、ある程度の初期投資が必須だという点です。
やはり太陽光発電設備は高価なものであるため、まとまった費用が必要になります。
そのためできるだけ費用を抑えて導入するためにも、利用できる補助金制度がないか必ず確認しておきましょう。
定期的な修理・メンテナンスが必要
太陽光発電は故障の少ない「メンテナンスフリー」な機器と言われていますが、やはり長く使い続けるためにも定期的な修理・メンテナンスは必要です。
売買価格は年々下がっている
太陽光発電を設置しているご家庭では、作った電気が余った場合、各電力会社に余剰電力を売却することができます(fit制度)。
最も経済産業省資源エネルギー庁が発表している調査結果によると、徐々にですが毎年太陽光発電の売電価格が下がっていることが分かりました。
引用:調達価格に関する広告 |経済産業省資源エネルギー庁
経済産業省が発表しているデータを見ても、徐々にですが売電価格が下がってしまっていることがわかります。
もっとも売電価格が以前よりも安くなってしまっているからと言って、太陽光発電設備を設置する意味がなくなったわけではありません。
上記でも少し触れたように、太陽光発電の性能は毎年向上しているため、売電単価の下落に影響されることなく太陽光発電で作った電気を有効活用しているご家庭も多いです。
まとめ
最後までお付き合いいただきありがとうございました。
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